成長企業のための 投資対効果が高い
システム建築導入ガイド中四国版

システム建築とは

建物の部材を徹底的に標準化することで安定した品質を低コスト・短納期で実現する工法のことをシステム建築と言います。システム建築という名の通り、コンピュータを使って設計から素材、生産までシステム化します。
部材標準化で見積もりが速く、合理的な設計・施工法により現場作業を省力化。またスキルや経験のある熟練工がいなくても安定した品質で作業が可能です。デザイン自由度は高くないのでシンプルな形状の建物に向きます。

システム建築と在来工法との違い

建物により変わりますが、在来工法と比較するとシステム建築の価格は3分の2程度。在来工法では180日以上かかるとされる工期もシステム建築では80～90日程度まで短縮できるというメリットがあります。
これはコンピュータにより設計・組立・施工までシステム化されるからで、設計段階で適切な部材や素材を選ぶことで耐久性も高くなり在来工法と同じ30年程度。その他、強度のある部材をベースとしているため耐震性も高いです。

システム建築とプレハブ建築との違い

あらかじめ工場で建物を構成するパーツを生産・加工まで行い、その後で現場に持ち込み組み立てるのがプレハブ建築。これに対し、部材を標準化し、コンピュータにより見積もりから生産までシステム化するのがシステム建築です。
どちらも低コスト・短工期が実現できるという点では共通していますが、プレハブ建築は軽量鉄骨で耐用年数が20年程度。工期についても在来工法とシステム建築の中間の120日程度で設計自由度も低くなります。

システム建築の工期について

システム建築の工期の目安は80～90日程度（約3ヶ月）で在来工法の約半分、工期が短いとされるプレハブ工法120日よりも短くなります。なぜこれが可能なのかというと部材が標準化されており手配の手間が要らないからです。
また部材の製造は生産ラインで自動化されており、施工方法も標準化されているため現場で関わる人数や作業量が他の工法に比べると少なくて済みます。部材の標準化により短工期でも強度や品質の高さは確保できます。

システム建築の用途別事例集

システム建築で大きなメリットが得られるのは大型でシンプルな形状の建物です。そのため事例でよく見かけるのは、倉庫や物流センター、工場、大規模店舗・商業施設、介護福祉・医療施設などです。
この中で介護福祉・医療施設は建物の規模が小さめですが、それでも1000坪以上のものが多数。工場や倉庫になると2000坪以上ものも目立ちます。こうした建物は強度や耐久性も求められるので重量鉄骨で組むシステム建築はおすすめです。

テント倉庫との違い

工場や倉庫を建てる際、どのような工法を選択するかでコストや工期、建物の耐久性などの機能は大きく変わります。地盤の状態や土地の広さ、要望の建物の形状などによって、適した工法を選ぶことが大切です。

システム建築は自由度が高く耐久性のある点が特徴ですが、テント倉庫は軽量な素材で地盤に負担がなく、工期も短いなどの特徴があります。それぞれの特徴を踏まえ、用途に合わせて選択しましょう。

システム建築が注目されている理由

システム建築は、建築需要の増加や高齢化による人材不足などが影響して、近年注目されている工法です。実際の調査結果から、これからも市場規模はますます大きくなっていくと考えられています。耐久性が高く、柱を設置せず広い空間が確保できる工法として、工場や倉庫をはじめとして病院やオフィスビルなどさまざまな建築物に利用できます。これから建物を建てようと考えている際は、システム建築がおすすめです。

2階建ての建物

システム建築は、平屋だけでなく2階建ても建てることができます。一部だけ2階部分を建てる方法と1階と同じ面積を2階部分に設ける総2階と呼ばれる方法の2つがあります。2階建てにすることで、限られた敷地が有効活用でき、階ごとに用途を分けやすいのが特徴です。

システム建築の価格について

システム建築は、大規模な工場・倉庫を建築する際、コストを抑えながらも耐久性の高い建物が建てられる、という点が特徴です。システム建築以外にも工場や倉庫を建てるための工法はあります。その他の工法と比較してどのような特徴があるのかを踏まえ、システム建築の価格についてチェックしてみましょう。

システム建築の耐用年数について

システム建築の倉庫や工場には建物としての耐用年数が定められていますが、メンテナンスをしなくてもよい年月、というわけではありません。最低でも10年に1度はメンテナンスを行い、長く活用できるような対応が求められるでしょう。

システム建築に向いている建物とは

システム建築は、高い品質の建物を低いコストで建てられることから注目されている工法です。特に大規模な倉庫・工場、事務所や施設などに用いられています。これから建築を考えている建物は、システム建築に適している建物であるかどうかをチェックし、適した工法を選択しましょう。

実績

規模や建物形態レベルの類似事例が豊富にあること

建設会社におけるシステム建築実績は、まさに実力の証でもあり、選定段階で最も重視したい検討項目のひとつになります。ここで留意したいのは実績の「量」だけではなく「質」。具体的には、依頼したい地域レベル、規模レベル、設備・施設形態レベルに注目して、参考となるような建築実績があるかが重要なポイントになります。

提案力

用途や土地形状に応じた柔軟な提案ができること

設備・施設の稼働効率や、利用者満足を高めるうえでポイントとなるのが設計です。設計～施工をワンストップ対応できるノウハウを持つ建設会社であれば、より柔軟な提案が期待できるでしょう。また、用途地域による用途制限が課題になるケースでも、専門性の高い知見を持つ建設会社なら、土地探しの段階から提案を依頼できる場合があります。

サービス

メンテナンスや拡張・増築に迅速な対応ができること

建物が完成するまでの対応だけでなく、完成後のフォローやアフターサービス体制も重要なチェックポイントです。倉庫や工場、各種施設は継続的なメンテナンスが必要になるほか、事業拡大に合わせて拡張・増築を行うケースもあります。建設会社によっては、専門のメンテナンス部門を備えている場合もあり、迅速かつ付加価値の高い対応を提供しています。